GoodFellowsと陸マイラー

陸マイラーをやろうか迷ってた時にその話を友人にしたら、なんとその友人が先に始めてしまい、なんだかんだで私もやることになったブログ

【雑感】SNSでの拡散が発覚した場合はポイント対象外、について考えてみる

◆追加された注意事項


ちょびリッチで話題の「JALカード(MASTER)」。一撃で20,000ポイント(10,000円相当)ですので、その人気のほどが伺えます。


さて問題はこの案件のポイント獲得条件です。「ポイント対象外」に以下の記載があります。


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※注意事項

・SNSでの拡散が発覚した場合はポイント対象外となりますので、予めご注意ください。

↑↑↑ ここまで ↑↑↑


今回はこの文言が何を意味しているのか考えていきたいと思います。



◆JALカードだけが対象なのか?


この文言が掲載されるようになったのは、このJALカードの案件からです。つまり2017年6月からです。


最初に疑問に感じたのは他のクレカ案件はどうなんだろう、という点です。「JALアメリカン・エクスプレス・カード」を調べてみると、同じ記載があることが分かりました。


発行会社は「三菱UFJニコス株式会社」であり、「株式会社JALカード」ではありませんが、JALといえばJALです。獲得ポイントは2,000ポイントと少な目ですが。。


JALカードが怪しいと思い、「JAL」で検索してみたところ、「JALカード(VISA)」にも「JALカード(JCB)」にも、「JALカード(旅RUNキャンペーン)」というよく分からないカードにも同じ記載があることが分かりました。


私が調べた限りでは、他のクレカ案件にはこの記載はありません。もちろんANA カードの案件にもありません。つまりこれは「JALカード個別の事案」ということが分かります。



◆他のポイントサイトは?


続いてこれはちょびリッチだけなのかを調べました。


まずはハピタスで確認したところ、ちょびリッチ同様、同じ記載がありました。6/12以降と書かれてます。なお他のクレカ案件にはありません。


次にモッピーで確認したところ、ちょびリッチ同様、同じ記載がありました。なお他のクレカ案件にはありません。


ということはこれはポイントサイト云々ではなく、「JALカード個別の事案」ということが分かりました。


ポイントサイトは広告主から提示された条件に特に問題がなければ、そのまま掲載するだけだと思われます。



◆「SNS」での「拡散」が意味するものは?


SNSとは、Social Networking Serviceの略です。wikipediaによると、Facebook、LINE、Instagram、mixi、Twitterなどのサービスがこれに該当するようです。


面白いのがTwitterで、SNSで拡散というと私なんかはすぐにTwitterでの拡散が思いつくのですが、Twitter社は「TwitterはSNSではない」と主張してるんですね。


ですので、世間一般にSNSと言われていても狭義で言えばSNSじゃなかったり、広義で言えばSNSだったりするのだと思います。つまり、どうにでもなるということです。(正式な裁判になれば話はまた別ですが)


ブログも難しいところです。ブログはストック型の情報でありフロー型ではないのでSNSではないという見方もありますが、これも見方次第ではなんとでもなるかと思います。つまり「SNS」と言ったところでそれぐらい曖昧だということです。


なのでここでは「SNS」ではなく、「拡散」の方に注視すべきだと思います。


要は広告主は「SNS(など)でこの情報を拡散するとポイント無効にしますよ」と言ってるわけです。



◆拡散のケース


★ケース1

ブログに掲載(Google検索やブログ村、ブックマーク、ブログ機能によって結果的に不特定多数に拡散)


★ケース2

ブログに情報を掲載し、Twitterで不特定多数に拡散(検索することで結果的にフォロワー以外にも拡散)


★ケース3

Twitterのみで不特定多数に拡散


★ケース4

mixi等で特定のつながりだけに拡散


広告主の想定は分かりませんが、私が思いついた拡散例は上記の通りです。これらに該当して今回ポイントを獲得しようとした方は無効になる可能性があるということです。



◆ポイントが無効になるのは拡散した側?された側?


陸マイラーにとっては、ここが今回の肝だと思います。つまりどういうパターンだと無効なる可能性があるかという点です。


★パターン1

・Aさんがブログに情報掲載

・AさんがそれをTwitterで拡散

・それを見たフォロワーのBさんがAさんのブログ経由でポイントサイトに登録し、案件を実施した


この場合、Aさんは情報を拡散した側、Bさんは情報を拡散された側になります。どっちが無効になるのでしょうか???


まずBさんのことを考えると、これでBさんのポイントが無効になると悲惨ですよね。Bさん何もしてないのに。。なので、さすがにBさんがポイント無効になることはないと思われます。


ではAさんはどうか。BさんがAさん経由で広告を利用したことはどうすれば立証できるでしょうか?広告主がAさんのブログやTwitter、Bさんのポイントサイト利用履歴などを時系列的に追っていけば立証できなくもないかもしれませんが現実的ではありません。


それでも可能性としてですが、ポイントサイトがAさんにダウン報酬(友達紹介制度)を支払う時に、AさんのブログやTwitterが残っており広告主やポイントサイトが「SNSでの拡散」と認定すればこれは無効になる可能性があります。


つまり「拡散された側の」Bさんは無効になる可能性は限りなく低いが、「拡散した側の」Aさんは無効になる可能性があるということです。Aさんへのダウン報酬の原資も広告主から出ているとすれば、これは十分にありえるのではないでしょうか?



★パターン2

・Cさんが閉じた世界のmixiで情報発信

・それを見たDさんが、そのリンク経由でポイントサイトに登録し、案件を実施した


この場合はどうでしょうか。ポイントサイトや広告主は「SNSでの拡散」を検知するすべはあるでしょうか???


ありませんね。あるとすれば内部からの通報が考えられますが、これも本当か嘘が見分けがつかないため立証できません。


つまりこの場合は「SNSでの拡散」を行なったとしてもポイント無効にはできないと思います。



◆陸マイラーはどう振る舞えばいいのか?


これは答えは出ている気がしなくもないですが、「SNSでの拡散」をしないことです。


何がSNSに該当するかは広告主次第ですが、李下に冠を正さずの如く、疑わしきことはやらないことです。


この案件に関してはブログに情報を掲載して、「ポイントサイトへの登録はこちらからどうぞ」なんて拡散をしないことです。既にブログやTwitterに書いてしまった場合は削除しましょう。やらないよりはマシという発想です。


いずれにせよ、これは「JALカード個別の事案」です。他の案件についてはこれまで通りの活動で問題ないかと思います。



◆なぜ広告主(JAL)は「SNSでの拡散」を対象外とするのか?


ここが本件の肝なのですが、これはなかなか難しいです。それそこ広告主に聞いてみないと、という感じです。


先ほど書きましたが、ダウン報酬を対象外にする可能性も否定はできません。


しかしそれよりも、これは私の勘なのですが、「JALがポイントサイトを利用しているというイメージダウンを嫌っている」ということはあり得ないでしょうか?


ポイントサイトを通してJALカードは発行したいが、対象はポイントサイトのアクティブユーザーのみで十分。Twitterなんかで世間一般に拡散してくれるなよ、つまり、JALのイメージダウンはやめてくれよ、ということではないでしょうか。


200%の証拠はありませんが、なんとなくそんな気がしてならないのです。それは私が陸マイラーでありながら、「陸マイラー」や「ポイントサイト」に対する胡散臭さが消えないからそう感じるのかもしれません。


世間一般はポイントサイトを胡散臭く思っている。JALもそうであるように拡散するんじゃねーよと。なんとなくJALの広告宣伝担当にそんなプライドがあるんじゃなかろうかと推測してしまいます。最悪ポイント無効にするからなと脅しをかけてきてるような、そんな気さえします。


以上、これは私の陸マイラーとしての勘です。あ、勘ではなく、ただの妄想ですね。大変失礼しましたwww